社会福祉士は大卒にしかなれないと思っていませんか？
そんなことはありません、高卒から社会福祉士を目指すことはできます。諦めないで下さい！
まず、高卒の方が働きながら社会福祉士になるには、福祉系通信制大学に入学して受験資格を取得することから始めましょう。
社会福祉士の国家試験は誰でも受験できるものではありません。まず、受験資格を取得する必要があります。
大卒・短卒の方が受験資格を取得する方法はいくつかありますが、高卒の方が最短で受験資格を取得するには、福祉系通信制大学を卒業することがイチバン確実で最短な方法です。
福祉系通信制大学では、社会福祉士の資格取得に向けた国家試験対策をおこなっている大学も多くあります。
大学選びの際には国家試験対策にどの程度チカラを入れているのかチェックしましょう。
また、高卒の方は社会福祉士の受験資格と同時に大学卒業も目指すことになります。
大学が卒業できなければ、社会福祉士の受験資格も得られません。なので、大学卒業率も必ずチェックしましょう。
（
お薦め：卒業率が高い日本福祉大学）
ちなみに通信制短大の中には高卒の方が社会福祉士の受験資格を取得できるところはありません。
社会福祉士について
社会福祉士とはソーシャルワーカーのことであり、国家資格になります。
社会福祉士の主な仕事は、精神的、肉体的に経済的にハンディキャップのある人から相談を受けて、日常生活がスムーズに行えるように支援することです。
社会福祉士になるには
医療や介護のニーズが高まり、社会福祉士を目指している方も多いのではないでしょうか。
社会福祉士になるためには、社会福祉士の国家試験に合格しなくてはいけないのですが、その試験を受けるための受験資格を得なくてはいけません。
基本的には福祉系の大学に入学して福祉に関連する事項を学ぶ、一般の大学に入学して福祉に関連する事項を学ぶ、卒業後に一定期間以上施設で研修を受けてから社会福祉士の国家試験を受験することになります。
高卒から社会福祉士の受験資格を取得するには
さまざまな事情により高校しか卒業していなかったけれど、社会福祉士になりたい場合はどうすればよいのでしょうか。
基本的に社会福祉士になるには大学を卒業することが条件となっていますので、福祉系の大学に入り直すのも一つの手段です。
福祉系の4年制大学に入学することができれば、みっちり4年間社会福祉士になるために必要な勉強を行うことができるのです。
また、経済的事情などの理由で大学通学課程への入学が難しい場合は、通信制大学へ入学することも検討してみましょう。
実務経験を積む
福祉系大学以外では、短大や専門学校を卒業しても社会福祉士の受験資格を得るためには実務経験が必要になります。
大学、短大、専門学校卒業後に社会福祉士業務で行う相談業務の経験が一定の期間必要です。
4年制の福祉系の大学に入学して必要な科目を履修できた場合は相談実務の経験は社会福祉士の受験資格を得るのに必要ありませんが、指定された科目を履修していなかったり、短大や専門学校卒業だった場合はそれぞれ一定期間の実務経験が必要となります。
進路先によって必要な実務経験の年数が変わってきますので、それもしっかりと考慮した上で4年制大学に進むのかそれとも短大、専門学校にすすむのかをよく考えた方がいいでしょう。
また学校を選ぶときは一度学校の様子を知るために、学校に見学に行って見ることをおすすめします。
どのような方法を選択するにしても、高卒の場合は受験資格を得るまでに最短4年の日数が必要になります。
高卒から社会福祉士になるには・口コミ
高卒から社会福祉士を目指すには、ハードルがかなり高くなります。
大学等で社会福祉系の勉強を行うのが手っ取り早いので、可能であれば、夜間や通信教育でも学ぶことが出来る福祉系の大学で一定の関係知識や指定基礎項目を学んでからの方がよいでしょう。
もし夜間に時間を作ることが困難だという場合は、実務経験を積めば受験資格が得られる道もありますが、この場合だとその実務経験後に養成所でさらに学ばなければなりません。
その上で社会福祉士試験受験という流れになっていきます。
高卒の場合、受験の前提条件を満たすことがかなり難しくなりますので、社会人の場合等で可能であれば夜間の大学や短大等で関係する講座等の受講を経て、それから受験を目指すのが良いでしょう。
最短のルートは、4年制の大学（通信教育含む）において指定された基礎項目を受講し取得すれば、そのことがそのまま社会福祉士への受験の最短ルートになってきます。
高卒の場合で社会保険施設等で働いている人の場合は、社会福祉についてもある程度は情報が入ってくることでしょう。
したがって、比較的なじみがある資格であるはずですので、関係者からも話を聞いてみることも有効です。
大学等で学びたい場合の時間について配慮を求めることが出来ますし、受験勉強のための時間も同様です。
その属する組織自体が人材育成に熱心であれば、否定される可能性も低くなると考えられます。
組織内での利用できる制度などがあれば、それらをうまく活用できればなおよいでしょう。
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